「海外のアートが強い仕組み」②

NIKEのCEO マーク・パーカーのアート部屋

アートを寄付すると、アメリカでは所得税・法人税、イギリス・フランスでは相続税の優遇措置があります（中国の事情はわかりません）。 「美術市場の強い国＝美術品の寄付による税金優遇の制度がある国」となっています。

世界各国のアートマーケットの割合

こういった制度がある諸外国は、日本を大きく引き離しています。 日本もクラシックな「伝統」で世界にアピールするのも良いですが、今現在の芸術である「アート」でも勝負できたら良いのかなと思います。